マーケット
2011-05-29
曽我 純

S&P500は5週連続安となり、米株式は下降しつつある。4月の米個人消費支出は前月比0.4%と2ヵ月連続して伸び率は低下した。可処分所得が0.3%の伸びにとどまり、消費を拡大できる所得環境ではないからだ。対ドルでユーロが上昇したため、商品市況は4週連続で上昇し底堅い。日米のゼロ金利政策が続く限り、投機資金は潤沢に供給され、高値にある商品市況は維持されるだろう。

マーケット
2011-05-15
曽我 純

マーケット
2011-04-25
曽我 純

NYダウは3日続伸し、約3年ぶりの高水準に達した。インテル等のハイテク企業の業績好調を好感しているようだが、S&P500の株価収益率は約16倍まで上昇しており、株価は企業収益を織り込んでしまったといえる。ハイテク銘柄の多いナスダックはすでに07年10月のITバブル崩壊後の高値を更新し、バブルの様相を呈している。

マーケット
2011-04-17
曽我 純

被災県の岩手、宮城、福島、茨城の4県の名目GDPは32兆円(07年度)であり、全体に占める比率は6.2%と低いが、そこで生産される製品は国内だけでなく世界の生産プロセスに必要とされており、そうした製品の供給停止の経済への影響は大きい。

マーケット
2011-04-17

4月9日までの1週間に外人は日本株を3,895億円買い越したが、日経平均株価はほとんど変化しなかった。それだけ国内の売りが強いのだ。地震、原発によって日本経済の土台の脆さが露呈し、とても日本株を買う気にならないからである。

マーケット
2011-04-10
曽我 純

マーケット
2011-04-10
曽我 純

政府と東電は原発から出る放射性物質を封じ込めることができず、大気、大地から海にいたる地球全体を放射性物質で汚している。政府はCO2排出量の削減を図るという大義名分を掲げ原発を推進してきたが、その結果が放射能物質の放出となった。反原発にはまったく耳を貸さず、戦前の日本陸軍の盲進になんら変わらない覇道が、放射能物質で国民を苦しめることになった。

ファイナンス
2011-04-10
森野榮一