無情講

quoteoftheday2016-04-14 無情講

地域通貨が熱かった頃、それを説明するのに手を変え品を変えて説明しなければならなかった。それでその仕組みの有り様を説明するのに、大衆が何を必要とし、どのような組織や社会的枠組みを自発的に作り出してきたのか、歴史的事例を取り上げる機会もしばしばだった。

例えば、講である。これは、フォーマルに統治機構によって作り出されたものではない。あくまで衆庶がその社会的ニーズに応えるために自主的に取り組まれたものだ。

そのニーズは多様だから講の種類も多かった。貧者には身につまされる例もあった。例えば無情講である。なんで無情なのか。葬式を出す講だから。

「近き頃貧賤無禄のやから無情講とて組々をさだめ少ツヽの懸銭を集め其中に死の先だつものあればそのつみ銭を以て講中より合 のべ送り不足なき程にとり調ふ
[近ごろ此事大に流行り木魚講と称し大なる木魚に紐付て首にかけてこれを打ツヽ念仏をとなふれば其外これにつれて大声に念仏してのべ送りするなり(入子枕)]」

と、喜多村信節、『嬉遊笑覧』(文政13年)にあり。喜多村信節は文献考証家であり随筆家であったが、貧乏人が少しずつ掛け金を積立て、死んだら講中の仲間にのべ送りしてもらう光景が目に浮かびますね。

これ相互扶助の枠組みのひとつですね。信節が「入子枕」から引用している木魚講の文章もいいですね。

(森野榮一)

GRSJNews 2017年

2017年も押し詰まりました。本会会員のみなさまの研究にお役立ていただけるよう、本年は、GRSJNewsを再開いたしました。

GRSJNews No.83 2017年06月28日号
○ エレン・ブラウンの国家債務ジュビリーについて ほか。

GRSJNews No.84 2017年07月2日号
○ 日本のデジタル・マネー・プリンティング関連
○ ジョルジュ・ソレル、『現代経済への序』から

GRSJ News No.85 2017年07月15日号
○ ラウル・カッルリーロ、「貨幣主権、通貨主体、現代の貨幣と刑事法制度」について

GRSJ News No.86 2017年07月24日号
欠番

GRSJ News No.87 2017年09月01号
○ reading of today 2017-09-01マリア・アレジャンドラ・マディ、「ハイエクとデジタル・カレンシー」

明年はもう少し定期的に発行できたらと考えております。
MLで上記参照先をお知らせしましたが、会員各位で、お見逃しの方は、下記までご一報ください。
morino@tuta.io

「自由経済研究」第44号

「自由経済研究」第44号、2016年11月25日刊、が刊行されています。
目次
エンダービーの計算貨幣論に関する試論 結城剛志
漸進的に解体された国家(中) シルビオ・ゲゼル
札を配りなおす–FDRモメント(1) 森野榮一
発行
ぱる出版
〒160-0003 東京都新宿区若葉1-9-16
電話 03-3353-2835
FAX 03-3353-2826
 
定価 本体1000円+税

「自由経済研究」第43号

「自由経済研究」第43号、2016年6月15日刊、が刊行されています。
目次
漸進的に解体された国家(上) シルビオ・ゲゼル
シルビオ・ゲゼル派のNWO運動史 グュンター・バルチュ
発行
ぱる出版
〒160−0003 東京都新宿区若葉1−9−16
電話 03−3353−2835
FAX 03−3353−2826
 
定価 本体1000円+税

自由経済研究、第37号、2012年6月刊

自由経済研究、第37号、2012年6月、が刊行されています。

特集 ワットシステム
大規模な破滅的事象後の復興のためのP2P経済 斎藤賢爾ほか
ぼくらのおカネをつくろうよ(下) 森野榮一ほか
社会主義の経済学と哲学 ノーマン・バリー

編集 ゲゼル研究会
発行 ぱる出版
〒160ー0003 新宿区若葉1ー9ー16
電話 03ー3353ー2835
FAX 03ー3353ー2826

入手ご希望の方は上記へお申し込みください。

生き残りし者

一ヶ月経っても、大震災とその後の展開に気が落ち着かない。 
幾度も訪ねたことがある町の壊滅した光景をテレビで見せられ、思い出す挿絵が一つあった。 
第二次大戦の終わり、1945年にスイスのベルンで、シルビオ・ゲゼルの思想を紹介する書物が刊行された。 
「生き残りし者たちに、シルビオ・ゲゼルの思想」というゲゼルの言葉などを集めた平易な解説書である。 
その、「失意、信念、そして希望」という章に、この挿絵がある。
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いま震災と原発事故による黙示録に直面して、同じ状況にあるなと思う。生き残っているという気持ちを持つことから復興へ向かいたい。 (森野榮一)

quote of the day ドル崩壊の予兆?

アジアタイムスの金融危機に関する一文を読んだ。金融パニックがドル崩壊の予兆かもしれないとの議論が目にとまった。

「現在の危機と1929年のクラッシュとの間には平行するものが多くあるが、主要な相違は米ドルのグローバルな様相である。1929年には、ドルは上り坂で、まもなく世界の準備通貨として英国ポンドの影を薄いものにしていった。さらに米国経済は基本的にはたいへん強力であったので、1934年に米国は通貨を金に結びつけることができた唯一の大国であった。

以来、米ドルの特権化された「リザーブ通貨」の地位は米国の持続的な繁栄の主要な要因であった。このドルの難攻不落の地位が、米国の富の枯渇をごまかし、いまや公表された債務がGDPの100%近くにのぼるところまで米国国債を首尾良く増やすための米国の支配を成功させてきたのである。米国政府の債務の総量は、IOUや一時借り入れを含め、いまや驚異的な50兆ドル、GDPの5倍にもなっている。ドルがたんに別の通貨であったなら、このことはけっして可能ではなかったであろう。

しかし今日の危機で、ドルはグローバルな金融のドラマのなかで、おそらく主演俳優として最後の主役を演じている。別の、より強く、債務を背負い込んでいない通貨が舞台の袖で老いた紳士が最後の役目を終えるのを待っている。

ドルの崩壊は連邦政府が無視することで促進されている。米国経済を再構築し、生産性を取り戻し、インフレによらずに富を創造する政策を実行するのでなく、議会は単に、古くさい崩壊している建物にファイナンスしている。」(ジョン・ブラウン)

quote of the day 100%リザーブ

いま、昨秋の金融・経済危機を歴史の一こまにするかのような期待が、オバマの大統領就任の日に向けてふくらんでいる。噂では7000億ドルにものぼる経済刺激策が発表され、これが本年下期には経済を危機から脱出させるにちがいないという期待だ。

しかし、昨秋来経験している信用崩壊の現実は、より根本的な私たちの金融システムへの懐疑をもたらしているはずだ。

部分準備の金融システムが債務マネーをふくらませてきたことへの反省が、かつての大恐慌後提起された100%リザーブのシカゴプランへの関心を喚起している。

そんな折、「金融資本が産業資本を麻痺さる仕方:部分準備銀行業の役割」という一文を読んだ。文中に、ジョン・ホットソンからの引用を見かけたので、ちょっとご紹介。

「100%リザーブプランが・・・債務マネーを終わらせるだろう。・・・政府貨幣[法定通貨]が「良貨」である。なぜなら利子や債務とは無縁に流通に投ぜられるからだ。そうして改革の後、比較的僅かな置き換えの費用で貨幣の有用な機能が紙幣や鋳貨を歓迎されないものとする。・・・商業銀行が作り出す貨幣は「悪貨」である。なぜなら利付きで流通に投ぜられるからだ。そして誰かが利子の支払いを受け入れ、銀行が貸し付けを続ける意思がある限りでのみ存在するものにすぎないからだ。」(ジョン・ホットソン、「債務マネーシステムの終焉」[Hotson, J. “Ending the Debt Money System”, Challenge, March-April 1985, pp.48-50.])

quote of the day 090104

イスラエル軍地上部隊、ガザ侵攻。

第一次世界大戦に反対して暗殺されたジャン・ジョレスの言。

「雲が嵐をもたらすように資本主義は戦争をもたらす。」

ということなのかもしれない。

金融・経済危機で昨年、1バレル140ドル台から30ドル台まで急落していた原油価格は反転上昇の兆し。この2日には、WTIは46.34ドルをつけた。これにつられてか、コモディティ市場はどれも上昇に向かう気配だ。投機マネーが再びコモディティ市場に戻ってくるようなことがあれば、世界経済の不安定性は増すばかりだろう。

ケインズの『一般理論』第六篇末尾

「現在、人々はふだんと違っていっそう根本的な診断を待望しており、それを受け入れようとする気持ちはとくに強く、それが少なくとももっともらしいものであれば、それを試みてみることを熱望している。しかし、このような現在の機運は別としても、経済学者や政治哲学者の思想は、それが正しい場合にも間違っている場合にも、一般に考えられているよりもはるかに強力である。事実、世界を支配するものはそれ以外にはないのである。どのような知的影響とも無縁であるとみずから信じている実践家たちも、過去のある経済学者の奴隷であるのが普通である。権力の座にあって天声聞くと称する狂人たちも、数年前のある三文学者から彼らの気違いじみた考えを引き出しているのである。私は、既得権益の力は思想の漸次的な浸透に比べて著しく誇張されていると思う。もちろん、思想の浸透はただちにではなく、ある時間をおいた後に行われるものである。なぜなら、経済哲学および政治哲学の分野では、二五歳ないし三十歳以後になって新しい理論の影響を受ける人は多くはなく、したがって官僚や政治家やさらには扇動家でさえも、現在の事態に適用する思想はおそらく最新のものではないからである。しかし、遅かれ早かれ、良かれ悪しかれ危険なものは、既得権益ではなくて思想である。」

いま、根本的診断が必要なときではないのか。