ケインズの提言、「株式市場を近づき難く金のかかるものとしなければな らない」

曽我 純:

金融株を中心とした米株価上昇や「銀行等保有株式取得機構」の買い取り再開によって
日本の株価も上昇したが、政府の関与は株式の割高を助長するだけであり、バブル後最安
値を目指す動きは止らないだろう。1−3月期の実体経済の急激な収縮による企業収益の
極度の悪化を株式は織り込んでおらず、もともと歪んだ価格が、政府による介入でますま
す歪になるために、歪められた割高な価格が赤字続出の決算により、一気に修正され、暴
落することも考えられる。PDFを読む