ゲゼル研究会について

ゲゼル研究会主宰者紹介

GRSJ Gesell Research Society Japan ゲゼル研究会

ゲゼル研究会は非政治、非営利、非宗教の姿勢で持続可能な社会実現に寄与したいと願っています。

始まり

私が記憶が薄れるような昔に、「一般理論」を読んで、なんとはなしにゲゼルという名を目にし、それから、まったく偶然に、フランスのミシェル・エルランのperpetuum mobile et credit gratuit(永久運動と無償信用)という論文を読み、ゲゼルに関心をもったときには、こうした討論と情報交換の場ができるなどとは思いも寄りませんでした。

常にゲゼルの名はひそやかに語られるだけのものでしたし、実際、ミシェル・エルランも彼にゲゼルの存在を教えた、ブラジルの経済学者でブレトン・ウッズの会議にも中央銀行家として参加したサンチアゴ・フェルナンデスとの思い出を、数年前、書いてよこして、リオのすてきな海岸を二人で歩きながら、ゲゼルの研究の必要性を熱く説く老人に魅せられたいきさつをしんみりと伝えてきました。

私がフェルナンデスの住所を教えてもらって手紙を書いたときには、彼はもう重篤の状態で返事さえも書けない状態でした。この戦後のケインズ案と米国のホワイト案がぶつかったブレトンウッズの協定がまとまるまでを実際に経験し、ホワイト案の勝利に無念の思いを抱いてブラジルに帰った人間の先駆性を感じるとともに、歴史の流れが、いまようやくにして、そして、ブレトン・ウッズで形作られた戦後の国際経済システムがにっちもさっちもいかなくなったいまになって、密やかにしか語られなかった名が再びひとの無視しえぬ存在として登場してきました。

ゲゼル研究会へ、ようこそ Welcome to Gesell Research Japan.

  マルクス主義は最良の経済システムなんだ、君が子供をコントロールしようと思ったらね。でも具合が悪いことに、連中はすぐ十代になってしまい、反抗し始めるんだよ。

国民ってのはこうしろといわれたり、抑圧的で圧制的なやり方で統制されるのを憎むものなんだ。誰もが旧ソ連や中国やそのほかの国で、計画経済っていうのが計画されたようにいかないのをみてきたしね。そこでは産業の目的は利益を上げることじゃあなくてひとを雇用することだったわけだけど、それは計画経済には荷が重すぎたってわけよ。

そこでやっぱり、利益を上げようとする動機がみなを競争させるし、この競争が成功と社会の豊かさをもたらすんだと考えた。

でも、結果はみたのとおりさ。確かに成功したやつはいる。しかしそれ以上に負けたのもいてさ、所得の格差は広がった。雇用をもたらすのは、競争だけじゃあ無理ってことも知った。

じゃあもう一度、マルクス主義のような無関心と感動のない社会を永続させるような体制に舞い戻るかい。

できない相談だよ。

三つ目の選択肢が要るんじゃないかな。それを聞きにきてくれ、第三の途だ。ゲゼル理論がそれに答えてくれるはずだ。

海外で紹介されたゲゼル研究会。Eiichi Morino, Hideaki Kudo(ドイツ語)Das Geld neu erfinden

1996年10月 ヴェルナー・オンケン

日本の金融シーンは少し前から、グローバル化した金融市場でカチカチと時を刻む時限爆弾とみられている。 というのも、日本の銀行の融資総額のおよそ6%、37兆4千億円つまり5340億マルクが不良債権になるとみられているからだ。 しかし、ことわざにもいうように、危険があるときは救いもまた育っているものである。

日本では3、4年前からゲゼル研究グループが結成されている。これを提唱したのは横浜在住の森野栄一であり、20年ほど以前から経済学の研究をしてきたが、ケインズの「一般理論」での指摘を通してゲゼルの理論に注目した。 しかし彼は、日本の図書館では「自然的経済秩序」の英語版しかみつけることができず、長い間、日本の外国書籍輸入商のカタログで「ゲゼル全集」を知るまでは、さらに高度化した内容の文献を全く利用できないできた。 いま更なる文献の入手も可能となり、ゲゼル研究グループの仲間とともにサークルを作り、日本の現実の諸問題を前にして自由経済的な問題解決の端緒について議論している。 また、そのために、英独仏の新旧の文献を日本語に翻訳している。こうした翻訳は「自由経済研究」において森野栄一や中久保邦夫、宮坂英一、奥沢邦成の自主的な作業によって行われている。 この雑誌は95年10月以来、毎月刊行されている。 関心がある方は下記に注文してください。

 

ぱる出版
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Werner Onken, Beriche; Gesell Kenkyuukai Japan, in Zeitschrift fuer Sozialoekonomie, 110 Folge, Oktober 1996, S.31.

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