上昇余地乏しく下落リスク高まる日本株

日経平均株価は09年末、1万546円と前月末比12.9%も上昇し、月末値では08年9月末以来の高い水準に上昇した。これほど株価が上昇したのは外人が日本株を昨年12月、1.2兆円超も買い越したからである。特に、12月第1週は6,326億円と07年7月第1週以来の大幅な買い越しとなり、株価を前週末比1,000円以上引き上げ、5週間ぶりに1万円台に乗せた。外人が日本株を積極的に買いに出たのは、ドバイショックで11月27日、日経平均株価が301円安の9,081円まで下落し、当面の底値近くに達したと判断したからだと思う。

その後、11月の米雇用統計の内容が予想よりも改善していたことなどから、買い越しが持続し、その傾向が新年入り後も続いている。12月の相場がきわめて好調に推移したため、09年末の日経平均株価は前年比19.0%と3年ぶりにプラスとなり、NYダウの年間上昇率を僅かばかり上回った。

後200円ほど上昇すれば日経平均株価は1万1,000円に到達するが、たとえば1月末にそれが実現されることになれば、前年比上昇率は37.6%となる。月末値の前年比がそこまで上昇すれば2000年2月のITバブル並の高い伸びであり、90年以降でみても5番目の高い伸びだ。さらに2月末には1万1,500円に上昇したと仮定すると、52.0%も前年を上回ることになり、前年比伸び率は限界に到達したと考えてよい。1981年以降50%を超える上昇率(月末ベース)は5回を数えるだけであり、極めて稀な現象であるからだ。NYダウは1981年以降、前年比50%超の伸びを経験したことは1度もない。それくらい前年の水準を50%も越えるというのは珍しいことなのである。

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この記事は「編集者」の寄稿です。2010年1月10日 18:06.

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