ケインズの提言、「株式市場を近づき難く金のかかるものとしなければな らない」

曽我 純:

金融株を中心とした米株価上昇や「銀行等保有株式取得機構」の買い取り再開によって 日本の株価も上昇したが、政府の関与は株式の割高を助長するだけであり、バブル後最安 値を目指す動きは止らないだろう。1−3月期の実体経済の急激な収縮による企業収益の 極度の悪化を株式は織り込んでおらず、もともと歪んだ価格が、政府による介入でますま す歪になるために、歪められた割高な価格が赤字続出の決算により、一気に修正され、暴 落することも考えられる。PDFを読む

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この記事は「編集者」の寄稿です。2009年3月15日 21:03.

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